石原莞爾とは何者か｜満州事変の首謀者と世界最終戦争論をわかりやすく解説

石原莞爾（いしわらかんじ／1889〜1949）は、昭和前期の日本陸軍を代表する軍人・思想家です。満州事変を主導した人物として知られる一方、独自の戦争理論「世界最終戦争論」を唱え、太平洋戦争には一貫して反対した異色の存在でもありました。

石原莞爾の基本プロフィール

石原莞爾は陸軍士官学校、陸軍大学校をいずれも優秀な成績で卒業し、第一次世界大戦後にドイツへ留学しました。この留学経験により、国家総力を投入する「総力戦」の重要性を学び、後の世界最終戦争論の基礎を築きます。

世界最終戦争論とは、人類史の最終段階において 日本とアメリカが決定的な戦争を行うという石原独自の理論です。

この思想には日蓮宗の宗教観が強く影響しており、石原は日本を「世界を導く使命を持つ国家」と考えていました。

1931年、石原莞爾は関東軍参謀として満州事変を主導します。柳条湖事件をきっかけに、政府や陸軍中央の正式な承認を得ないまま軍事行動を開始しました。

しかし結果的に、日本の大陸侵略を拡大させる引き金となりました。

石原莞爾は後に首相となる東条英機と激しく対立します。石原は日中戦争の拡大や対米開戦に反対し、国力充実を優先すべきだと主張しました。

この対立により、石原は軍の中枢から外され、次第に発言力を失っていきます。

石原莞爾は、太平洋戦争の開戦について「今アメリカと戦えば必ず敗北する」と強く反対していました。圧倒的な国力差を冷静に分析していた点は、多くの歴史研究者から評価されています。

敗戦後、石原莞爾は東京裁判で被告とはならず、山形県で静かな生活を送りながら講演や執筆活動を行いました。自らの思想を否定することはありませんでしたが、軍国主義的な戦争を批判する姿勢を見せています。

石原莞爾は、満州事変を引き起こした軍人であると同時に、日本の敗戦を予見していた思想家でもありました。彼の存在は、日本が戦争へと突き進んだ理由を理解するうえで欠かすことのできない重要な人物といえるでしょう。